購入向けコラム

念願のマイホーム購入に向けて住宅ローンのプランを比較検討する中で、ボーナス払いを併用すべきかどうかの判断にお困りではありませんか。
毎月の返済負担を大きく軽減できる魅力的な選択肢である一方で、将来的な景気変動によって支給額が減少するリスクも潜んでいるため、慎重に資金計画を練る必要があります。
本記事では、住宅ローンのボーナス払いの基本的な仕組みや通常返済との違いをはじめ、具体的なメリットとデメリット、失敗を防ぐための重要ポイントについて解説します。
これからご自身のライフスタイルや収入の見通しに合った、無理のない安全な返済計画を立てたいとお考えの方は、ぜひご参考になさってくださいね。

ボーナス払いの仕組みと通常返済との違い

住宅ローンの返済を考える際におさえるべき方法には、主に通常返済とボーナス払いがあります。
まずは、ボーナス払いの基本的な仕組みや通常返済との違いについて解説していきます。

基本的な設定と手続き

住宅ローンのボーナス払いは、毎月の返済に加え、年2回の指定月にまとまった金額を上乗せして支払う仕組みです。
返済月は6月と12月などが一般的ですが、金融機関によって異なるため、勤務先の支給時期に合うか確認しましょう。
また、支給日より引き落とし日が先になる場合もあるため、月だけでなく具体的な日付にも注意が必要でしょう。
利用する際は借り入れや借り換えの申し込み時に返済割合を決め、金融機関の審査を受ける流れが一般的です。
たとえば借り入れ額4,000万円の20%なら800万円をボーナス返済分とし、取りやめると月々の負担が増える点にも注意しましょう。

返済と利息計算の違い

住宅ローンの返済方法には、返済額を原則一定に保つ元利均等返済と、毎回の元金を一定にする元金均等返済があります。
元利均等返済は支出を見通しやすい一方、返済当初は利息の割合が高く、元金が減る速度は緩やかになるでしょう。
一方、元金均等返済は借り入れ当初の負担が大きいものの、元金の減少とともに返済額も徐々に小さくなります。
ボーナス払いはどちらの返済方法とも組み合わせられ、毎月分とは別に半年ごとにまとまった元金を返す形となるでしょう。
ただし、その間も残る元金に利息がかかるため、毎月払いのみの場合より利息総額が多くなる点に注意しましょう。

返済割合の目安と上限

ボーナス払いの設定上限を借り入れ額の40〜50%とする金融機関もありますが、上限まで使う必要はありません。
たとえば4,000万円を金利1.5%の全期間固定、35年の元利均等返済で借りると、毎月払いのみなら約12万2,400円となるでしょう。
20%をボーナス払いに振り分けた場合は、月々約9万7,900円にくわえ、年2回それぞれ約14万7,300円を支払います。
一方、50%なら月々約6万1,200円に下がりますが、ボーナス月は加算額約36万8,000円が必要になるでしょう。
そのため、月額の小ささだけでなく年間返済額と将来の収支を比較し、20〜30%など控えめな割合も検討しましょう。

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ボーナス払いを選ぶメリット・デメリット

前章ではボーナス払いの基本的な仕組みについて述べましたが、実際に利用すべきか、迷いますよね。
ここでは、ボーナス払いを選択するメリットとデメリットについて解説します。

月々の返済額を抑える

ボーナス払いを併用すると、毎月の返済額を小さくでき、食費や光熱費など日常の支出に余裕を持たせやすくなります。
とくに子どもの進学や習い事で教育費が増える時期は、月々の固定費を抑えられることが家計の大きな助けになるでしょう。
また、浮いた資金を毎月積み立てておけば、医療費や住まいの修繕費など突然の支出にも備えやすくなります。
基本給よりボーナスの割合が高い給与体系であれば、収入が増える時期に合わせた返済方法として役立つでしょう。
ただし、半年ごとの加算返済額をあらかじめ確保し、残ったお金を生活費や貯蓄に回す順序を意識することが重要です。

ボーナス減額のリスク

ボーナスの支給額は勤務先の業績や景気、本人の評価によって変動するため、長期の返済中も同額とは限りません。
現在は十分な額を受け取れていても、減額や不支給が起きた場合には、貯蓄などから不足分を補う必要があるでしょう。
さらに、転職先にボーナス制度がない場合や独立した場合は、収入の時期が大きく変わり、返済計画の調整が求められます。
一方で、実際の支給額が減っても契約上の加算返済額は自動的に変わらず、予定どおり支払う必要があるでしょう。
そのため、減額時の対応を考えるとともに、毎月払いのみの場合との利息総額の違いも確かめておきましょう。

高比率による家計圧迫

ボーナス払いの割合を高くすると、通常月の返済額が下がる反面、年2回の返済月に支出が集中しやすくなります。
たとえば4,000万円を金利1.5%、35年返済で借りて40%を設定すると、月々約7万3,400円の返済となるでしょう。
さらに年2回の加算額は各約29万4,600円となり、ボーナス月の支払額は合計約36万8,000円に増えます。
仮に手取りのボーナスが60万円から30万円に減ると、それだけで当月分を賄う場合は約6万8,000円不足する計算になるでしょう。
固定資産税や車検費用も重なる可能性があるため、年間の支出を並べ、特定の月に無理がないか確認しましょう。

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ボーナス払いで失敗を防ぐ3つのポイント

ここまでボーナス払いの特徴や注意点を解説しましたが、失敗を防ぐための対策もおさえておきましょう。
最後に、ボーナス払いを安全に活用するための、3つのポイントについて解説していきます。

今後の収入は保守的に

住宅ローンを組む際は、現在のボーナスが将来も続くと考えず、支給額が半分になる場合も想定しておくと安心でしょう。
なぜなら、長い返済期間には会社の業績変化だけでなく、転職や独立などで収入の形が変わる可能性もあるためです。
基本的には毎月の給与で生活費と住宅ローンを賄える借り入れ額を考え、ボーナスは補助的な資金として捉えましょう。
また、支給額の全額を返済に充てず、教育費や住宅の維持費、将来のための貯蓄を手元に残しておくことも大切です。
家計簿などで年間の収入と支出を整理し、ボーナスが少ない年でも無理なく暮らしを維持できる返済割合を選びましょう。

減額に備えた資金確保

ボーナス減額に備えるには、加算返済用の資金と、急な支出に対応する生活防衛資金を分けて準備しておきましょう。
生活防衛資金は会社員なら生活費の3〜6か月分、自営業者なら6〜12か月分を目安に考える方法があります。
ただし、必要額は家族構成や収入の安定性で異なるため、今後の医療費や住宅修繕費なども踏まえて決めると良いでしょう。
また、加算返済額が約14万7,300円なら、ボーナスを受け取った段階で同額を専用口座に移して管理できます。
こうして次回返済分を先に確保しておけば、残りの資金を生活費や貯蓄に計画的に振り分けやすくなるでしょう。

余裕があれば繰上返済

家計に余裕が生まれたら、予定とは別に元金を返す繰上返済を活用し、将来の利息負担を抑える方法があります。
たとえば契約時はボーナス払いを設定せず、実際に支給されたボーナスのうち余裕資金だけを返済に充てるのも一案でしょう。
この方法なら教育費がかさむ年や支給額が少ない年には、追加返済を見送り、家計に合わせて柔軟に調整できます。
また、繰上返済には完済時期を早める期間短縮型と、毎月の返済額を下げる返済額軽減型があり、目的に合わせて選ぶと良いでしょう。
ただし、生活防衛資金や近い将来の支出を先に確保し、手元に余裕を残しながら元金を減らしていくことが大切です。

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まとめ

住宅ローンのボーナス払いは毎月の返済に年2回の加算をおこなう仕組みで、通常返済に比べて元金の減りが遅く利息総額が増えやすいという特徴があります。
月々の返済額を抑え生活費にゆとりを持たせるメリットがある反面、将来の減額リスクや特定月への負担集中によって家計を圧迫する恐れもあります。
失敗を防ぐためには将来の収入を保守的に見積もり、生活防衛資金を確保したうえで、余裕ができた際に繰上返済を活用するのが安全な選択といえるでしょう。