購入向けコラム

マイホームの購入を検討しつつも、「結婚前に家を買うべきか、それとも結婚などのライフイベントを待ってから購入すべきか」とお悩みではありませんか。
若いうちに購入すれば返済期間を長く設定できて毎月の負担が軽くなる魅力がある一方で、将来設計が変わった際の手放すリスクや金銭的な負担も伴うため、一人で決断するのは難しいですよね。
本記事では、結婚前に家を買うことの具体的なメリットとデメリットにくわえ、ご自身のライフプランに合った買い時を判断するための3つの基準について解説します。
無理のない資金計画で理想の住まいを手に入れ、将来に向けた安心の基盤を築きたいとお考えの方は、ぜひご参考になさってくださいね。

結婚前に家を買うメリット

結婚前に家を買うことには、主に3つの大きな魅力があります。
まずは、結婚前に家を買うメリットについて解説していきます。

返済期間を長くできる

若いうちに家を購入すると、住宅ローンの返済期間を長く設定しやすく、毎月の返済額も抑えやすい点が大きな魅力です。
住宅ローンには完済時年齢の上限があるため、20代から30代前半で借りるほど、35年など長期の返済期間を選びやすいでしょう。
たとえば4,000万円を年利1.5%で借りる場合、25年返済なら月約16万円、35年返済なら月約12.2万円が目安です。
そのため、月々に生まれた余裕は結婚式や新婚旅行、出産や子育てに向けた貯蓄へ回しやすくなるでしょう。
さらに、早い時期から返済を始めれば定年前後の完済も視野に入り、収入が増えた際は繰り上げ返済で完済時期も調整できます。

夫婦の時間にゆとり

結婚前に住まいを決めておけば、物件探しと結婚準備の時期を分けられるため、予定も重なりにくくなります。
結婚時期には両家への挨拶や式の打ち合わせ、新婚旅行の手配が続き、同時に内覧やローン審査まで進めると負担が増えやすいでしょう。
そこで、先に家を決めておけば、希望する立地や間取りを落ち着いて比較でき、通勤や買い物を含む新生活も具体的に考えられます。
また、住む場所や毎月の住宅費が早めに見えるため、家具や家電、引っ越しの準備にも余裕を持てるでしょう。
新婚生活の土台が整っていれば、将来の家計や暮らし方について2人で話す時間も確保しやすく、心のゆとりにもつながります。

団信が生命保険の代わり

多くの住宅ローンには団体信用生命保険が付帯しており、所定の条件に該当すると保険金でローン残高が完済されます。
結婚前から団信へ加入しておけば、将来家族ができた後も住宅ローン返済分を備えられ、住居費への安心材料ともなるでしょう。
ただし、団信で日々の生活費や子どもの教育費までまかなえるわけではなく、民間の生命保険とは役割を分ける必要があります。
そのため、保障の重複を整理し、ローン以外に必要な生活資金を見積もれば、保険料の負担も抑えやすいでしょう。
また、団信には健康状態の告知や審査があるため、若く健康なうちに保障内容や病気に備える特約まで確認しておくと安心です。

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結婚前に家を買うデメリット

前章では購入のメリットについて述べましたが、注意すべき点も存在します。
ここでは、結婚前に家を買うデメリットについて解説します。

婚約解消に伴うリスク

結婚を前提に広めの住宅を購入しても、婚約解消により1人で住むことになれば、広さや返済計画が合わなくなる可能性があります。
たとえば子ども部屋を想定した間取りでは、単身生活には広すぎると感じ、売却や住み替えを検討する場合もあるでしょう。
しかし、売却時には仲介手数料や登記費用がかかるため、売却代金で住宅ローンを完済できるか確認が必要です。
また、ローン残高が売却価格を上回る場合は差額を自己資金で補う可能性があり、共有名義なら持分整理も欠かせないでしょう。
そのため、購入前から名義や負担割合、万が一の対応を2人で話し合い、必要なら専門家へ相談できるよう備えておくと安心です。

頭金など金銭的な負担

住宅の購入では、頭金だけでなく仲介手数料や登記費用、金融機関の事務手数料、火災保険料などの諸費用も必要です。
目安は新築で物件価格の約3%〜5%、中古で約6%〜10%ですが、契約内容で異なるため、事前に見積もりを確認しましょう。
さらに、結婚式や新婚旅行、家具や家電、引っ越し費用なども重なるため、住宅だけに自己資金を集中させないことが大切です。
そのため、結婚後に手元へどの程度の貯蓄を残せるかまで考え、無理のない頭金や借り入れ額を決める必要があるでしょう。
くわえて、育児休業による収入減や急な出費にも備え、生活費の半年分程度を予備費として確保すると安心につながります。

単身ローンによる制限

結婚前に1人の収入で単独ローンを組む場合、本人の年収を基準に借り入れ可能額が決まり、希望する物件に予算が届かないことがあります。
とくに人気エリアや家族向けの広い間取りを望む場合は、条件の優先順位を整理し、無理のない価格帯へ調整することが大切でしょう。
一方、結婚後ならペアローンや収入合算で世帯収入を反映でき、購入予算の選択肢を広げられます。
ただし、出産や育児休業で収入が変わる可能性もあるため、借り入れ可能額いっぱいではなく、返済額を基準に考えるべきでしょう。
また、婚約中でも使えるローンはありますが、入籍期限や同居条件が設けられる場合もあり、金融機関ごとの条件確認が欠かせません。

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失敗しない家を買うタイミングの判断基準

ここまでメリットやデメリットを解説しましたが、購入時期もおさえておきましょう。
最後に、家を買うタイミングを判断する基準について解説していきます。

年齢と完済年齢の目安

家を買うタイミングは現在の年齢だけでなく、住宅ローンを何歳で完済するか、退職後の生活費を確保できるかまで考えることが大切です。
20代は長期返済を組みやすい一方、転職や家族構成の変化に備えて、将来見直しやすい計画にしておく必要があるでしょう。
30代で35年ローンを組むと完済が70歳前後になる場合もあり、繰り上げ返済や老後資金の準備が重要です。
また、40代では返済期間を20〜25年程度に短くしたり、頭金を増やして借り入れ額を抑えたりする方法も検討できるでしょう。
いずれの年代でも、退職金だけを頼りに完済する計画は避け、老後資金と日々の返済を両立できるか確かめておきましょう。

年収から考える適正額

住宅予算を決める際は、金融機関から借りられる金額ではなく、毎月無理なく返済できる金額から逆算することが重要です。
目安として、年間返済額を手取り年収の20%〜25%以内に抑えると、生活費や貯蓄とのバランスを取りやすくなるでしょう。
たとえば手取り年収が約400万円なら、20%にあたる年間80万円、月約6.7万円を返済の一つの目安にもできます。
そのため、固定資産税や修繕費、マンションの管理費や修繕積立金など、購入後に続く費用も含めて考えるべきでしょう。
さらに、変動金利なら将来の金利上昇も想定し、教育費や老後資金の貯蓄を続けられる範囲で借り入れ額を決めると安心です。

ライフイベントの変化

結婚前に家を買うか迷ったときは、今の暮らしだけでなく、5年後や10年後の家族構成や働き方まで想像して判断することが大切です。
夫婦2人の時期は通勤の便利さを重視していても、子どもが生まれれば部屋数や教育環境など、求める条件が変わる場合もあるでしょう。
そのため、子育ての予定や理想の住環境を共有し、将来の間取り変更や住み替えにも対応しやすい物件か確認しておきます。
また、転勤や転職の可能性がある場合は、引っ越しの際に売却や賃貸へ切り替えられるかも判断材料となるでしょう。
自宅を賃貸へ出す場合はローン契約に関わるため、事前に金融機関へ相談し、予定が固まらない間は賃貸を続ける方法もあります。

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まとめ

結婚前に家を買うメリットとして、住宅ローンの返済期間を長く設定できる点や結婚準備における時間の確保、そして団信を活用できる点が挙げられます。
一方で、万が一の婚約解消リスクや多額の諸費用がかかる金銭的な負担、単独ローンによる借り入れ可能額の制限といったデメリットには注意が必要です。
最適な購入時期を見極めるには、現在の年齢と完済年齢の目安、無理のない返済計画、そして将来的なライフイベントの変化を総合的に考慮すると良いでしょう。