購入向けコラム

不動産購入の基本を学ぼう!マイホーム購入の流れや注意点を解説

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マイホームを購入したいけど、何から手をつけたらいいのかわからないと思う方が多いかもしれません。
不動産購入を考えている場合は、購入時の一般的な流れや注意点を事前に知っておく必要があります。
今回は不動産を購入する際の流れや注意点について、初心者にもわかりやすいよう解説していきます。

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不動産を購入する際の流れについて

不動産を購入する際の流れについて

不動産の購入には、物件探しから入居までの一般的な流れがあります。
資金計画や契約などさまざまな場面で失敗する方も多いといわれるため、スムーズに契約できるよう流れを押さえておきましょう。
不動産を購入する際のおおまかな流れは、以下のとおりです。

●資金計画を立てる
●情報収集し、現地見学する
●購入を申し込み、住宅ローンの事前審査をおこなう
●購入契約・ローン契約を締結する
●引渡し・入居


不動産購入は物件の購入価格のほかにも、仲介手数料、登記費用、固定資産税、不動産取得税、火災保険料、引っ越しの費用などさまざまな費用が発生します。
自己資金を把握し、無理なく返済できるように資金計画を立てることが重要になります。
資金計画を立てたら、次に希望エリアの物件の情報収集をしていきます。
インターネットで間取りや相場を把握し、物件の希望条件に優先順位をつけていきます。
そして気になる物件の候補を絞り込んでいき、問い合わせをして実際に現地を見学しましょう。
購入したい不動産が決まったら、購入申し込みとローンの事前審査は同時におこないます。
購入申し込み時には申込金がかかる場合があるので、資金を準備しておきましょう。
住宅ローンの事前審査では、いくらまで借りられるのかを金融機関で事前に審査します。
事前審査にとおらなければ次のステップに進めないため、無理のない予算で返済計画を立てましょう。
事前審査に通過し売買契約が成立したら、正式に住宅ローンを申し込んで本審査に入ります。
住宅ローンの契約がスムーズにいけば、決済して住宅の引渡し・入居となります。

不動産を購入する際の注意点とは?

不動産を購入する際の注意点とは?

不動産購入はとても大きな金額が動く契約です。
契約内容を把握していなかったり、疑問点をそのままにしたりすると、のちにトラブルに発展する可能性があります。
そんなトラブルを回避するためにも、不動産購入時の注意点について確認しておきましょう。

重要事項説明書はしっかりと目を通す

不動産売買の契約前には、重要事項説明という不動産購入前の説明があります。
重要事項説明書をもとにおこなわれるので、重要事項説明書にはしっかり目を通し、不明点やあいまいな表現がないかチェックしましょう。
なかでも契約解除に関する事項は必ず理解しておく必要があります。
なぜなら住宅ローンの審査次第では契約解除になる可能性があり、買主にとって重要な事項だからです。
契約書にサインする前に重要事項説明書をよく読み、重要事項を良く聞くことが大切です。

初期費用を準備しておく

不動産を購入する場合、住宅ローンで資金繰りをする方がほとんどです。
頭金なしで不動産購入し、物件価格の全額をローンでまかなう「フルローン」の選択肢もありますが、フルローンは借入額が大きくなるため返済額が増えてしまいます。
また前章でも先述したとおり、不動産購入の際は物件価格以外にも諸費用がかかり、印紙税やローン事務手数料、引っ越し費用など現金が必要な場面も出てきます。
新築の場合、諸費用は購入価格の3~7%程度が目安とされています。
諸費用が詳しくわからなくても、この範囲を目安に予算を組んでおくと安心して資金計画ができるでしょう。

自然災害リスクを考慮する

不動産購入時は、立地や間取りだけではなく、自然災害のリスクも合わせて考慮することが大切です。
自然災害リスクは主に洪水や地震、津波、台風などが挙げられます。
なかでも水害は、同じような地域で発生するケースが多くあります。
災害リスクをゼロにするのは難しいですが、過去の災害を調べたり、ハザードマップを参考にすることで、想定される自然災害リスクを把握して備えることができます。
自然災害が起きてしまった場合は、不動産だけではなくその後の生活にも大きな影響を及ぼすため、大切な家族や家を守るためにも備えておきましょう。

契約不適合責任について知っておく

不動産購入の契約後に雨漏りや給排水管の故障など欠陥が発覚した場合に備え、契約不適合責任について知っておく必要があります。
元々は「瑕疵担保責任」と呼ばれていましたが、2020年4月1日の民法改正で名称が「契約不適合責任」へ変わりました。
契約不適合責任は、実際に住み始めてから不動産に欠陥や不具合に気づいた場合、その責任を売主に請求できる制度です。
新築住宅では責任の期間が10年間と義務付けられていますが、中古住宅の場合は「引渡しから3ヶ月」「引渡しから2年」といったように契約によって異なります。
契約書の内容をしっかり把握しておき、契約後に不具合が発覚した場合でも対処できるよう備えておきましょう。

不動産を購入する前におこなう「内覧」について

不動産を購入する前におこなう「内覧」について

内覧とは、不動産購入前に実際に室内の状態を確かめることです。
中古住宅の購入時に内覧できるのはもちろんですが、建物の完成前に契約を結ぶ新築物件の場合でも「事前内覧会」がおこなわれます。
ここからは、不動産購入前に内覧をする際のポイントや注意点をご紹介します。
内覧をする際のポイントは、設備の動作や建物自体に不具合がないかなどを細かくチェックすることです。
新築住宅の場合は、図面通りの設計になっているか、電気設備や水回りは正常に作動するか、ドアの開閉は問題ないか、壁や床に傷はないかなどを確認しましょう。
事前内覧会では一般的に、まず購入者が確認して回ります。
疑問点や気になる箇所があれば、立ち会いしている担当者に都度問い合わせると説明してくれるので、遠慮なく質問しましょう。
内覧でのチェック項目は多く、時間も限られるため、できるだけ効率よく確認できるようにしておくと良いです。
中古住宅の場合は動作や建物のチェックにくわえて、近隣情報や日当たりなど住人しか知らない情報を質問しましょう。
売主が住み続けながら内覧に対応していることも多いため、基本的に中古住宅の内覧は一度きりです。
あらかじめ質問事項をまとめておくと、情報を取りこぼすことがないでしょう。
内覧時の注意点は、許可を得て写真や動画で記録しておくことです。
内覧は原則一度きりなので、気になる場所を忘れてしまわないように許可を得たうえで写真や動画でデータを残しておきましょう。
あとで見返せるので、再確認やほかの物件との比較にも便利です。
また中古物件の内覧では、人の家にお邪魔しているという意識も忘れないことが大切です。
写真の撮影にしても細部の確認にしても、一度売主へ断りを入れてからにしましょう。
せっかく良い物件に出合っても、売主への印象を悪くしてしまうと購入を断られるケースがあります。
売主に対して失礼のないように配慮しつつお話をして、内覧が有意義に進むよう心がけましょう。

まとめ

不動産購入は金額の大きな契約ですが、入居までの流れを把握し、資金計画を立てておくなど事前準備をしておくとスムーズです。
気になることや疑問点があれば、遠慮なく担当者や売主に質問して理解を深めることも大切です。
今回お伝えしたポイントや注意点を意識して、ぜひ満足度の高い不動産購入を目指してください。

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