購入向けコラム

マイホームの購入を検討するなかで、分譲マンションに興味をお持ちになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、分譲マンションとはどのようなマンションかについて、お伝えします。
事前に把握しておきたいメリットやデメリットにくわえ、分譲価格の相場についても解説しますので、購入前にぜひお読みください。

分譲マンションとは？賃貸マンションとの違いとメリット

分譲マンションとは、新築や中古に関係なく、1つの住戸ごとに購入できるタイプのマンションです。
分譲タイプではないタイプには、賃貸マンションがあり、それぞれの住戸を賃貸借契約によって利用します。

分譲マンションとは？賃貸マンションとの違い

分譲マンションは、新築のときは着工前および着工後に、モデルルームなどを会場として、1棟もしくは複数棟を売り出したときに購入するのが一般的です。
中古マンションは、住戸ごとに持ち主または依頼を受けた不動産会社が売ることが多く、インターネットなどで探した物件を実際に確認してから売買契約を締結します。
分譲タイプは、自己所有であるため自由にリフォームをすることができますが、賃貸マンションは内装なども含めて購入後に手をくわえることはできません。
また、資産としてお子さんやお孫さんのための住まいや、相続物件としての購入も可能です。
建物全体のメンテナンスは管理会社や管理組合がおこなうため、一戸建てよりも維持するための負担が軽い点も見逃せません。
資産としての価値を高めるため、頑丈な構造になっている物件が多く、防音や耐震性能が高い物件になっている点も賃貸マンションとの違いです。

分譲マンションならではのメリット

分譲マンションは、充実した設備を整えることで、購入した方が長期間保有し、居住することを目的とした設計です。
マンション全体の設備として、居住者だけが利用できるジムやカフェ、子どもが遊べるキッズスペースなどを備え、快適な生活の場を提供しています。
入居者の安全を確保するため、オートロックは複数導入しており、さらにコンシェルジュや管理人なども配置するマンションも増加傾向です。
また、宅配ボックスの設置など、入居者のニーズに素早く対応する点も分譲タイプならではの配慮です。
それぞれの住戸内には、食器洗い乾燥機やゴミのディスポーザーを設置している他、ウォークインクローゼットなど収納スペースを確保した物件もあります。
マンション内の設備は、個々の物件によって異なるため、ご自身やご家族の希望と照らし合わせて、価格も参考にするなど物件選びの検討材料にしましょう。

分譲マンションのデメリットとは？

分譲マンションは長期保有を目的として頑丈な構造になっているため、販売価格が高額です。
分譲タイプのデメリットも知って対処法を把握しておくと、購入を検討するときに役立ちます。

分譲マンションは高額？

分譲タイプは、構造が頑丈になっている以外に、魅力を高めるために立地条件の良い場所に建設することが多いため、価格も高額です。
物件の本体価格が高額になると、住宅ローンで借り入れる金額も多くなり、利息などの費用も増えてしまいます。
また、費用を少なくし、無理なく返済できるローンを組むためには、頭金を多く準備するなども必要です。
資産であるため、購入したときには登記するための費用や不動産取得税がかかり、翌年からは固定資産税および都市計画税などの納税義務も発生します。
そのうえ、充実した設備を維持するための管理費や修繕積立金も賃貸マンションよりも高額で、継続して支払うことが購入の条件です。
とはいえ、購入するための住宅ローンは返済完了がありますが、賃貸物件は、居住する限り家賃と共益費などを支払い続けなければならず、終わりがありません。
住宅ローンは、条件が合致すれば新築でも中古でも住宅ローン控除を利用して所得税の節税に利用できるため、家賃よりもさらにメリットが増えます。

分譲マンションは気軽に転居できない？

マイホームとしてマンションを購入することから、転勤などの理由で簡単に手放すことができません。
また、家族構成の変化などに応じた住み替えも、躊躇してしまいます。
しかし、簡単に転居できない代わりに、転勤している期間だけ賃貸物件として貸し出すことも可能です。
住宅ローンの返済が継続するため、家賃収入で補填できると、転居にともなってかさむ費用の負担軽減にもつながり助かります。
ライフステージの変化にともなう住み替えには、リフォームで対応しましょう。
住み慣れたマイホームを手放すより、バリアフリー化するなど住みやすく改造して、今の環境を変えない方法も視野に入れます。
賃貸マンションでは改築はできませんが、分譲マンションは住む人のライフスタイルの変化に応じて自在に改造し、生活の質を高めて満足度を向上できる点も魅力です。

分譲マンションの相場とは？頭金と諸費用も解説

分譲マンションは購入前に相場を把握して、資金計画を立案する際の参考にします。
今回のデータの出典は、公益財団法人不動産流通推進センターの「指定流通機構の物件動向」の首都圏のデータです。
首都圏以外の購入を希望する地域のマンションの相場は、インターネットから入手できます。

分譲マンションの平均価格から見た相場

新築マンションの場合、2020年8月の首都圏の相場は6,011万円、2022年8月が6,102万円です。
中古マンションは、同じく2020年8月が3,644万円、2022年8月が4,280万円になっています。
マンションの価格はさまざま要因により変動するため、同じ月で比較しました。
近年の動向は、原材料価格の影響により、新築マンションは価格が上昇しています。
また、人手不足によって着工数が伸び悩み、中古マンションの平均価格の上昇幅が新築マンションの価格の上昇割合より高くなっている点が特徴です。
今回は首都圏でくくりましたが、詳しく見ると東京23区がもっとも高額で、その次に神奈川県の販売価格が高く、埼玉県や千葉県は安くなっています。

マンションを購入するときに知っておきたい諸費用の相場

マンションの購入には、住宅ローンを利用できますが、頭金を準備しなくても良いタイプは、審査が厳しくなる点がデメリットです。
借り入れる金額が多くなると、毎月の返済が負担になるだけでなく、返済する期間の長期化も避けることができません。
そこで、短期間でローンの返済を終わらせるためにも、頭金はできるだけ多く準備します。
できれば、マンションの販売価格の10～20％くらいを頭金として用意できると安心です。
また、購入にかかる諸費用は、新築マンションは販売価格の3～5％、中古物件の場合は6～9％が目安です。
諸費用は、契約するときの印紙税や仲介手数料、登記にかかる登録免許税、司法書士への手数料などが該当します。
中古マンションの場合は、固定資産税精算金も加算となり、住宅ローンとは別に準備しなければなりません。
マンションの販売価格を見るときは、諸費用を上乗せした金額を想定し、頭金や毎月の返済額も一緒に考えるようにします。
手の届く価格帯のなかから、気に入った分譲マンションを購入しましょう。

まとめ

分譲マンションとは、新築および中古マンションの住戸ごとに購入できるマンションです。
充実した設備は暮らしやすく、生活の満足度を高めますが、費用が高くなるデメリットもあります。
購入を希望する地域の相場を把握して無理のない返済計画を立案し、資産として長期的に保有したい分譲マンションを見つけましょう。